MakeShopとShopifyを比較｜料金・機能・SEO・運用の違いと選び方 26.08.27  （更新: 26.08.29）

自社ECを立ち上げる際、MakeShopとShopifyのどちらを選ぶべきか迷う方は多いでしょう。どちらも本格的なネットショップを構築できるサービスですが、料金体系だけでなく、標準機能の範囲、機能の追加方法、デザインの変更方法、日々の運用などに違いがあります。

MakeShopは、国内向けECで利用される販売機能や会員施策、販促機能などを一つのサービス内で利用しやすいことが特徴です。一方、Shopifyは、必要に応じてアプリや外部サービスを組み合わせやすく、独自性の高いショップや海外販売にも対応しやすい仕組みを備えています。

ただし、MakeShopは標準機能が多いから必ず運用しやすい、Shopifyは月額料金を抑えやすいから必ず安いとは限りません。必要な機能、追加するアプリやオプション、商品数、更新担当者の知識、制作会社へ依頼する範囲によって、実際の費用や作業量は変わります。

私はこれまで、MakeShopとShopifyの両方で、商品登録、ショップデザインの改修、SEO設定、購入導線の改善、CSVによる商品更新などに携わってきました。実際に運用すると、料金表や機能一覧だけでは分からない違いが、日々の更新や売上施策へ影響することがあります。

この記事では、MakeShopとShopifyの料金、機能、商品管理、デザイン、SEO、外部連携、サポートなどを比較します。どちらの機能が多いかではなく、自社が必要とする機能を無理なく使い続けられるかという視点から、ショップの販売方法や運用体制に合った選び方を解説します。

MakeShopとShopifyの違いを比較表で確認

MakeShopとShopifyは、どちらも商品登録、注文受付、決済、顧客管理など、自社ECの運営に必要な基本機能を備えています。大きな違いは、国内向けECで使われる機能の持ち方と、ショップの成長に合わせて機能を追加する方法です。

MakeShopは、商品・受注・会員管理、ポイント、クーポンなどを同じサービス内で利用しやすい設計です。Shopifyは基本機能を土台に、テーマ、アプリ、外部サービスを組み合わせてショップを拡張できます。

最初に、主な違いを比較表で確認しましょう。

※上記は代表的な違いです。利用できる機能や費用は、契約プラン、アプリ、オプション、外部サービスによって異なります。

MakeShopは国内向け、Shopifyは海外向けと単純に分けられるものではありません。Shopifyで国内向けECを運営することも、MakeShopから海外へ販売することも可能です。重要なのは、実現できるかだけでなく、必要な機能を追加したときの費用や、公開後も無理なく管理できるかまで確認することです。

MakeShopは国内向けECに必要な機能をまとめて利用しやすい

MakeShopの特徴は、日本国内で自社ECを運営するときに利用される商品管理、受注管理、会員管理、決済、配送、販促などの機能が、一つのサービス内にまとまっていることです。

会員へのポイント付与、クーポン発行、会員ランク、メール配信など、初回購入だけでなく、リピート購入を促すための機能も用意されています。必要な施策を行うたびに外部アプリを探さなくても、管理画面から設定できるものが多い点はMakeShopの強みです。

私が実際にMakeShopを運用している範囲でも、商品情報を確認しながらクーポンや会員施策を設定するなど、複数の業務を一つの管理画面で進められる点は便利です。国内向けECでよく利用する機能を、個別にアプリ選定せず使えることは、導入後の費用や管理先を把握しやすくする利点にもなります。

一方で、機能や設定項目が多いため、導入直後は目的の画面を探すのに時間がかかることがあります。また、定期購入、BtoB向け機能、大量のメール配信、特殊な外部連携など、利用方法によっては有料オプションや別サービスとの契約が必要です。

MakeShop単体の料金、評判、メリット・デメリットについては、MakeShopを実際に運用した経験をもとに解説した記事もご覧ください。

Shopifyはアプリや外部サービスで拡張しやすい

Shopifyは、商品登録、注文受付、決済、顧客管理などの基本機能に加え、テーマやアプリを組み合わせて、ショップに必要な機能を追加していく仕組みに強みがあります。

Shopify App Storeには、レビュー、ポイント、定期購入、SEO、在庫管理、顧客対応、業務自動化、海外販売など、さまざまな用途のアプリがあります。開店時は必要最低限の構成で始め、売上や業務量の増加に合わせて機能を追加することも可能です。

実際のShopify運用では、メタフィールドへ商品ごとの仕様や補足情報を登録し、テーマの動的ソースと接続して商品ページへ表示するなど、管理画面とテーマを組み合わせた使い方もできます。標準の商品説明欄だけに情報を詰め込まず、商品情報を一定の形式で管理しやすい点は、商品数が多いショップにも役立ちます。

ただし、アプリを追加すれば必ず運用が簡単になるわけではありません。有料アプリを増やすと月額費用が上がり、複数のアプリが同じ画面やデータへ影響することもあります。海外製アプリでは、管理画面やサポートが日本語に対応していない場合もあります。

アプリを停止・変更したときに、保存したデータやページ表示がどうなるかも確認が必要です。Shopifyの拡張性を生かすには、導入するアプリの目的、費用、対応言語、テーマとの互換性、保守担当者まで決めておくことが大切です。

優劣ではなく販売方法と運用体制で選ぶ

MakeShopとShopifyのどちらが優れているかは、機能数や月額料金だけでは決まりません。利用しない機能が多ければ、標準機能が豊富でも利点を生かせません。一方、必要な機能をアプリで追加できても、選定や保守を担当する人がいなければ運用負担が増えます。

比較するときは、現在必要な機能だけでなく、開店後に誰がどの業務を担当するのかまで確認しましょう。

国内販売を中心に、会員施策や販促、受注業務を同じサービス内で進めたい場合は、MakeShopが有力な候補です。海外販売、外部サービスとの連携、独自機能、段階的な拡張を重視する場合は、Shopifyが候補になります。

ただし、国内向けだから必ずMakeShop、海外販売を行うから必ずShopifyと決める必要はありません。自社に必要な機能を、どの費用と作業量で継続して利用できるかを基準に選ぶことが重要です。

次章からは、MakeShopとShopifyの料金、手数料、機能、商品管理、SEO、サポートなどを項目ごとに詳しく比較します。

MakeShopとShopifyの料金・手数料を比較

MakeShopとShopifyでは、初期費用や月額料金だけでなく、決済にかかる費用や機能の追加方法も異なります。

MakeShopは月額の固定費が高めですが、国内向けECで利用する機能を標準で備えています。ShopifyはBasicプランから低い固定費で始められる一方、必要な機能によっては有料アプリの利用料が加わります。

月額料金だけで安さを判断せず、決済手数料、アプリ・オプション、制作、保守を含めた総費用で比べることが重要です。

初期費用と月額料金の違い

MakeShopの主力となるプレミアムプランと、ShopifyのBasic・Growプランを比較すると、初期費用と固定費には次の違いがあります。

※1年目の固定費には、決済サービス、アプリ・オプション、独自ドメイン、テーマ、制作などの費用を含みません。

固定費だけを比べると、Shopify Basicが最も低くなります。MakeShopのプレミアムプランとShopify Growは月払いの料金が近いものの、標準機能やスタッフアカウント、機能の追加方法が異なるため、同じ条件のサービスではありません。

MakeShopには、月額55,000円からのエンタープライズプランもあります。Shopifyでは、Advancedが月払い58,500円、年払いでは月額44,000円相当です。大量の商品や複数人での運用、外部システムとの連携が必要な場合は、上位プランも含めて検討します。

MakeShopの長期契約では、6か月契約が5％、12か月契約が10％、24か月契約が15％の割引になります。ただし、長期契約の料金は一括払いとなり、支払い後の返金には対応していません。

長期契約を選ぶ前に、MakeShopの無料体験を20日間試す方法と契約前のチェック項目を確認し、実際の商品登録や配送設定、デザイン変更などを試しておくとよいでしょう。

決済手数料と取引手数料の違い

ネットショップで商品が売れたときは、クレジットカードなどの決済手数料が発生します。また、Shopifyで外部の決済サービスを利用する場合は、決済サービス側の手数料とは別に、Shopifyの取引手数料が発生することがあります。

「販売手数料が0円」であっても、決済にかかる費用まで0円になるわけではありません。

MakeShopは販売手数料が0円ですが、プレミアムプランでmakeshopペイメントを利用する場合、月額1,650円と決済手数料がかかります。Amazon PayやPayPay、後払いなどを追加する場合も、それぞれの決済手数料を確認してください。

Shopifyペイメントには、決済サービス単体の初期費用や月額料金がありません。Shopifyペイメント、Shop Pay、PayPal Express、銀行振込や代金引換などの対象決済では、外部サービスの取引手数料もかかりません。

一方、Shopifyペイメント以外の決済サービスを利用すると、決済サービス側の手数料に加え、契約プランに応じたShopifyの取引手数料が発生する場合があります。利用したい決済方法がShopifyペイメントで対応できるか、契約前に確認しましょう。

表示されているカード料率だけを見るとMakeShopが低く見えますが、月額料金や決済サービスの固定費、カードブランド、課税区分によって実際の負担は変わります。想定する月商と決済方法ごとの利用割合を当てはめて試算する必要があります。

※料金・手数料は2026年8月時点の情報です。MakeShopのカード決済手数料は、課税対象となる部分に別途消費税が加算されます。最新の条件は、MakeShop公式の料金プランとShopify公式の料金プランをご確認ください。

アプリ・オプション・制作費を含めた総費用

月額料金と決済手数料が分かっても、ネットショップの総費用はまだ確定しません。必要な機能を追加する費用や、デザイン、商品登録、データ移行などの制作費も見込む必要があります。

MakeShopは標準機能が多いため、必要な機能がプレミアムプランに含まれていれば、追加費用を抑えやすくなります。ただし、画像容量の追加や高度な販売方法、外部システムとの連携などでは、有料オプションや別サービスが必要です。

ShopifyはBasicプランから始められますが、ポイント、レビュー、定期購入、検索、配送、帳票などを追加すると、複数のアプリ料金が毎月発生する場合があります。アプリには月額課金だけでなく、注文数や会員数などに応じた従量課金もあるため、現在の料金だけでなく、売上や注文数が増えた場合の料金も確認しましょう。

一方で、Shopifyはアプリを使うことで、独自開発するよりも短期間かつ低い費用で機能を追加できる場合があります。アプリを利用すること自体がデメリットではなく、必要な機能を何個のアプリで補い、月額費用と保守負担がどの程度になるかが判断のポイントです。

総費用を比較するときは、次の順序で見積もると判断しやすくなります。

必要な追加機能が少ないショップでは、Shopify Basicの方が固定費を抑えやすいでしょう。国内向けの会員施策や販促機能を複数利用する場合は、MakeShopの標準機能を活用した方が、追加契約や保守を含めた費用を抑えられる可能性があります。

最終的には、両サービスに同じ機能要件を当てはめ、初期費用、月額固定費、売上に連動する費用を合計して比較してください。

標準機能と機能を追加する方法の違いを比較

MakeShopとShopifyは、どちらも商品登録、受注管理、顧客管理、クーポンなど、ネットショップ運営に必要な基本機能を備えています。ただし、標準で利用できる範囲と、足りない機能を追加する方法が異なります。

MakeShopは国内向けECで利用される機能を標準でまとめて提供し、必要に応じて有料オプションや外部サービスを追加します。Shopifyは基本機能を土台に、アプリを組み合わせてショップごとの販売方法に合わせます。

機能の数だけでなく、追加料金、設定する担当者、公開後の保守まで含めて選ぶことが重要です。

MakeShopは標準機能と有料オプションを利用する

MakeShopのプレミアムプランには、国内向けネットショップで利用することが多い商品管理、受注管理、会員管理、販促、配送などの機能が幅広く用意されています。

これらの機能が自社の販売方法に合っていれば、複数の外部サービスを契約せず、MakeShopの管理画面を中心に運用できます。担当者が覚える管理画面や問い合わせ先を増やさずに済む点もメリットです。

一方、MakeShopのすべての機能が月額料金に含まれているわけではありません。次のような運用では、有料オプションや外部サービスが必要になる場合があります。

MakeShopにもアプリストアやAPIがあり、標準機能だけで運用方法が固定されるわけではありません。ただし、オプションごとに料金、利用条件、申し込み方法が異なるため、契約前に必要な機能がプレミアムプランへ含まれているか確認してください。

標準機能として掲載されていても、登録数、配信数、保存容量、設定できる条件には上限があります。機能名の有無だけで判断せず、自社の商品数や会員数、キャンペーン内容まで当てはめて確認する必要があります。

Shopifyはアプリを追加して機能を拡張する

Shopifyにも、商品・在庫・受注管理、お客様アカウント、顧客セグメント、ディスカウント、ストアクレジット、メール配信、チェックアウト離脱へのメールなどが用意されています。

そのうえで、ショップに必要な機能をShopify App Storeから追加できることが大きな特徴です。

アプリには、Shopifyが提供するものと外部の開発会社が提供するものがあります。たとえば、定期購入には無料の公式アプリ「Shopify Subscriptions」を利用できます。より複雑な定期購入や顧客施策が必要な場合は、外部アプリから選ぶことも可能です。

アプリを利用すれば、独自開発するより短期間で機能を追加できる場合があります。また、同じポイント機能でも、会員ランク、紹介特典、POS連携、多言語対応など、ショップに合った仕様を選べます。

一方、アプリをインストールするだけで運用が完了するとは限りません。利用前には次の点を確認しましょう。

実際の運用では、同じ目的のアプリが複数あり、料金だけでは選べないことがあります。必要な機能、管理画面の使いやすさ、既存テーマとの相性を確認し、公開中のテーマへ直接追加せず、複製したテーマなどで表示と購入操作を試すと安全です。

Shopifyは必要な機能だけを選べる反面、追加したアプリの契約・設定・更新をショップ側で管理し続ける必要があります。

会員・ポイント・クーポンなどの販促機能を比較する

リピーターを増やすための主な機能を比較すると、MakeShopは会員・ポイント施策を標準機能から始めやすく、Shopifyは顧客セグメントやディスカウントを標準で利用しながら、ポイントや会員ランクをアプリで追加する構成です。

ポイントや会員ランクは、機能があるだけでは運用できません。契約前には、次の条件まで確認しましょう。

国内向けECで一般的なポイント、会員グループ、クーポン、メール配信を一つの管理画面から運用したい場合は、MakeShopを検討しやすいでしょう。

独自のポイント制度、紹介プログラム、VIPランク、実店舗との共通ポイントなど、ショップ独自の会員施策を作りたい場合は、対応するアプリを選べるShopifyが向いています。

私が両サービスの運用や改修に携わって感じるのは、機能数の多さより、どの機能で何を設定しているかを担当者が把握し、公開後も更新できる構成にすることの方が重要だということです。実施予定の販促施策を先に決め、標準機能で対応できる範囲と追加契約が必要な範囲を比較してください。

商品・受注・在庫管理の違いを比較

ネットショップを開設した後、担当者が日常的に使用するのが、商品・受注・在庫の管理機能です。商品数が増えるほど、1件ずつ登録・更新する作業は難しくなり、CSVや外部システムとの連携が重要になります。

MakeShopは、日本国内のECで使われる商品設定や配送業務を標準機能で進めやすいサービスです。一方、Shopifyは商品数に上限がなく、ロケーションごとの在庫管理や外部の物流サービスとの連携に対応しやすい特徴があります。

管理機能を比較するときは、登録できる商品数だけでなく、自社商品の選択肢、更新頻度、倉庫数、配送方法まで確認することが重要です。

商品登録とバリエーション・オプション設定

商品登録では、商品名、価格、説明文、画像、カテゴリー、在庫、商品コードなどを設定します。サイズやカラーがある商品では、選択肢ごとの価格や在庫も登録する必要があります。

※商品数とバリエーション数は2026年8月時点の仕様です。プランや機能の変更がないか、導入時に公式サイトでご確認ください。

サイズやカラーのように、選択肢ごとに在庫を持つ場合はバリエーションとして登録します。一方、ラッピング、延長保証、加工方法など、商品の在庫とは別に指定する項目は、オプション機能やアプリを利用します。

MakeShopのカスタムセレクトでは、購入者の回答に応じて次の項目を表示する条件分岐や、選択内容による料金の加算・減算が可能です。ただし、カスタムセレクトはクリエイターモード専用で、選択肢ごとの在庫管理には対応していません。在庫を管理したい項目はバリエーションとして登録します。

Shopifyは1商品につき3項目まで標準のバリエーションを設定できます。たとえば「カラー」「サイズ」「素材」の3項目であれば標準機能で対応できますが、これに「ラッピング」「名入れ」「ケース」などを追加する場合は、商品オプションアプリやテーマの改修が必要になることがあります。

Shopifyの商品オプションアプリは、アプリによって選択内容の保存方法が異なります。注文詳細には表示されても、SKUや在庫、注文CSV、外部の受注管理システムへ正しく渡らない場合があるため、契約前にテスト注文まで行いましょう。

上限数だけを見ると優劣を判断しにくいため、実際に販売する商品の中から、選択肢が最も複雑な商品を登録して確認する方法がおすすめです。

CSVによる商品データの一括登録・更新

商品数が数十点程度であれば管理画面から登録できますが、数百点、数千点の商品を扱う場合はCSVによる一括登録・更新が欠かせません。MakeShopとShopifyはどちらもCSVに対応していますが、ファイルの形式と更新時の動作が異なります。

MakeShopでは、CSVへ含める項目と並び順を指定したダウンロードフォーマットを20個まで登録できます。価格更新用、在庫更新用、商品説明更新用など、作業ごとに必要な項目だけを出力できます。

ただし、MakeShopのCSVは項目名の全角・半角や英字の大文字・小文字まで一致している必要があります。項目名が一致していない列は更新対象にならないため、古いファイルを使い続けず、管理画面から現在のフォーマットをダウンロードして使用しましょう。

Shopifyでは、URLハンドルが同じ行を一つの商品として扱い、各行にバリエーションや画像などの情報を登録します。商品のメタフィールドも商品CSVで扱えますが、バリエーションのメタフィールドや複数ロケーションの在庫は別の方法で更新します。

Shopifyの商品CSVでオプションの値を変更すると、既存のバリエーションIDが削除され、新しいIDが作成されます。アプリ、広告の商品データ、外部の在庫管理システムなどがバリエーションIDを参照している場合は、連携が切れないか確認が必要です。

また、Shopifyで既存商品を上書きするときは、CSVに含まれる空欄と、CSVから列自体を除外した場合で動作が異なります。空欄の列は既存データも空欄になる場合があるため、更新しない項目は安易に空欄へしないよう注意してください。

商品データを一括更新するときは、次の手順で進めると失敗を防ぎやすくなります。

CSVをExcelで開くと、先頭が0の商品コードやJANコードが数値へ変換されたり、日付のような値へ置き換わったりすることがあります。商品数が多い場合は、元データを別に保管し、文字コード、改行、HTML、商品コードが変わっていないかも確認しましょう。

受注・在庫・配送業務の進め方

注文を受けてから発送するまでには、入金確認、在庫の引き当て、商品の準備、送り状の発行、発送通知、キャンセルや返品への対応が必要です。通常注文だけでなく、複数配送、分割発送、予約商品などの扱いも確認しておきましょう。

MakeShopは、配送希望日時、複数配送、配送方法ごとの分割、国内配送会社向けのCSVなど、日本のネットショップで使用されることが多い機能を標準で利用できます。自社倉庫から国内の購入者へ発送するショップでは、追加サービスを増やさずに運用できる可能性があります。

Shopifyは、倉庫や実店舗などのロケーションごとに在庫を持たせ、どこから商品を発送するかを管理できます。複数拠点から発送する場合や、外部の物流倉庫、POS、海外配送サービスと連携する場合は、Shopifyの仕組みを活用しやすいでしょう。

一方、日本国内の配送希望日、時間帯、送り状、出荷用CSVなどは、アプリの導入が必要になる場合があります。Shopifyでも国内向けの配送業務は構築できますが、利用するアプリの料金、対応配送会社、追跡番号の反映方法まで確認が必要です。

私がMakeShopとShopifyの運用や改修に携わって感じるのは、通常の注文よりも、キャンセル、分割発送、配送先変更などの例外注文で運用の差が出やすいということです。

管理画面の見た目だけで判断せず、実際の注文を想定して、受注から送り状発行、発送通知、キャンセルまで一連の操作を試しましょう。商品数が少ないショップでも、選択肢や配送条件が複雑であれば、事前の確認が欠かせません。

デザインとカスタマイズ方法の違いを比較

MakeShopとShopifyは、どちらもテンプレートを利用してネットショップを構築でき、HTMLやCSSを使った独自デザインにも対応しています。ただし、用意されているデザインの種類、編集画面、使用する言語、公開後の保守方法は異なります。

MakeShopは、画面上でセクションを配置するノーコードデザインと、HTML・CSS・JavaScriptを直接編集するクリエイターモードから選べます。Shopifyは、テーマエディタでセクションやブロックを配置し、より細かな変更にはLiquidを含むテーマコードを編集します。

デザインの自由度だけでなく、公開後に誰がバナー、特集、商品ページ、購入導線を更新するのかまで考えて選ぶことが重要です。

テンプレートとテーマの選択肢

MakeShopでは「テンプレート」「デザインセット」、Shopifyでは「テーマ」と呼ばれています。いずれもショップ全体の外観やページ構成の土台となるものです。

MakeShopのノーコードデザインは、コーディングをせずに、画像バナー、商品一覧、お知らせなどのセクションを配置できる機能です。公式マニュアルでは、2026年6月時点で7種類のテンプレートが用意されています。

ただし、ノーコードデザインではHTMLやCSSを直接編集できません。テンプレートに用意されていないレイアウトや表示機能を実装したい場合は、クリエイターモードを利用します。

MakeShopには旧デザイン機能のベーシックモードもありますが、2027年3月31日に廃止される予定です。これからショップを構築する場合は、ノーコードデザインまたはクリエイターモードを選びましょう。

Shopifyは、公式の無料テーマに加えて、さまざまな開発会社が制作した有料テーマをTheme Storeで販売しています。業種、商品数、価格、メガメニュー、絞り込み、クイックビューなどの機能から候補を探せるため、デザインの選択肢はShopifyの方が豊富です。

有料テーマは購入前に自社の商品や画像を使って試せますが、トライアル中はテーマコードを編集できません。テーマに用意された設定だけで希望するページを作れるか、購入前に確認してください。

デザインの印象だけで選ぶと、公開後に必要な機能を追加できず、テーマの変更や大幅な改修が必要になる場合があります。デモ画面を見るだけでなく、実際の商品情報を入れて確認しましょう。

HTML・CSS・独自タグとLiquidの違い

MakeShopとShopifyは、商品名、価格、画像、在庫などの情報を、テンプレート内の専用タグから呼び出して表示します。この専用タグの仕組みが、両サービスの大きな違いです。

MakeShopのクリエイターモードでは、ページごとのHTMLへ独自変数タグを記述します。たとえば、商品名、販売価格、商品画像、在庫、カートボタンなどをMakeShopのタグから出力し、その周囲をHTMLとCSSでデザインします。

使用できる変数はページによって異なるため、別のページで使えたタグをそのまま貼り付けても表示されるとは限りません。タグリファレンスを確認し、商品詳細、カテゴリー、買い物かごなど、対象ページに対応したタグを使用します。

ShopifyのLiquidは、HTML内で商品やコレクションのデータを表示するためのテンプレート言語です。商品名を表示するだけでなく、条件分岐、繰り返し、価格の加工、メタフィールドの取得などにも使用します。

現在のShopifyテーマは、ページの構成をJSONテンプレートで管理し、実際の表示内容をLiquidで作成したセクションやブロックから出力する形式が中心です。共通部分はスニペットとして再利用できるため、大規模なショップや複数人での開発にも対応しやすくなっています。

一方で、修正したい表示がどのファイルに書かれているかを判断するには、テーマの構造を理解する必要があります。商品ページの一部分を変更する場合でも、テンプレート、セクション、スニペット、CSS、JavaScriptを確認することがあります。

私が両サービスを改修していて感じるのは、MakeShopは対象ページの編集箇所を管理画面から追いやすく、Shopifyはファイルが分かれる分、再利用や高度な制御を行いやすいという違いです。

MakeShopの方が常に簡単、Shopifyの方が常に自由というわけではありません。MakeShopでもJavaScriptを含む複雑な実装は専門知識が必要になり、Shopifyでもテーマエディタの範囲であればコードを書かずに更新できます。

公開後のページ更新と保守のしやすさ

ECサイトは、公開後もキャンペーン、特集、バナー、商品情報、購入導線などを継続して変更します。構築時の自由度だけでなく、安全に更新できる仕組みがあるかも確認しましょう。

MakeShopのクリエイターモードでは、デザインセットをコピーし、編集前の状態を残すことができます。デザインセット全体をcdar形式でエクスポートし、外部へバックアップすることも可能です。

ただし、適用中のデザインセットを直接編集して保存すると、本番ショップへ変更が反映されます。細かな編集履歴から一つ前の状態へ戻す機能は限られるため、小さな修正でも作業前にデザインセットをコピーまたはエクスポートしておくことが重要です。

Shopifyでは、公開中のテーマを複製し、未公開テーマ側で変更を確認してから切り替えられます。プレビュー用のリンクを制作会社や社内担当者へ共有できるため、公開前の確認を複数人で行いやすい仕組みです。

Theme Storeから追加したテーマは、新しいバージョンが公開されると更新版を下書きテーマとして追加できます。テーマエディタで行った設定は引き継がれますが、手動で追加したLiquid、CSS、JavaScriptが更新内容と競合した場合は反映されないことがあります。

Shopify CLIやGitHubを使えば、誰がどのファイルを変更したかを記録し、必要に応じて以前のコードへ戻せます。ただし、この運用には開発環境やGitの知識が必要です。少人数のショップで管理画面から直接編集する場合は、MakeShopと同様にテーマを複製してから作業しましょう。

公開後の更新は、次の手順を決めておくと事故を防ぎやすくなります。

バナーやテキストの差し替えを社内で行いたい場合は、MakeShopのノーコードデザインやShopifyのテーマエディタが向いています。独自の購入導線や商品選択機能まで継続して改修する場合は、HTML・CSS・JavaScriptに加え、MakeShopの独自タグまたはShopifyのLiquidを扱える担当者が必要です。

どちらを選んでも、独自コードを増やすほど保守の負担は大きくなります。標準の編集機能で対応する範囲と、制作会社へ依頼する範囲を導入前に決めておきましょう。

MakeShopとShopifyのSEO機能を比較

MakeShopとShopifyには、ページタイトルやdescriptionの編集、canonical、XMLサイトマップなど、ECサイトのSEOに必要な機能が用意されています。

ただし、SEO機能が多いサービスを選べば検索順位が上がるわけではありません。商品ページ、カテゴリー・コレクションページ、記事を検索キーワードに合わせて作り、関連するページ同士を内部リンクでつなぐことが重要です。

MakeShopは、商品・カテゴリーのSEO設定を管理画面やCSVで細かく扱えることが特徴です。Shopifyは、canonicalやサイトマップなどを自動生成しながら、商品・コレクション・ブログを使ってコンテンツを増やしやすい設計です。

基本的なSEO設定はどちらでも可能ですが、記事を頻繁に公開するか、商品・カテゴリーを中心に改善するかによって使いやすさが変わります。

※機能と管理画面の仕様は2026年8月時点の情報です。

タイトル・descriptionなどの基本的なSEO設定

ページタイトルは、検索エンジンとユーザーにページの内容を伝える項目です。descriptionは検索結果の説明文として使われることがあり、検索ユーザーがページをクリックするか判断する材料になります。

MakeShopとShopifyのどちらでも設定できますが、入力する場所とページへの反映方法が異なります。

MakeShopの一括設定では、商品名やカテゴリー名などを変数としてタイトルへ出力できます。商品数が多いショップでも設定しやすい反面、固定した文言だけを使用すると、複数ページで似たタイトルになる場合があります。検索流入や売上への影響が大きい商品・カテゴリーは、個別設定を利用した方がよいでしょう。

クリエイターモードで独自テンプレートを使用している場合は、管理画面へ入力しただけで判断せず、タイトル、description、canonicalが実際のHTMLへ出力されているか確認します。テンプレートの<head>内に必要な変数タグがないと、管理画面の設定がページへ反映されないことがあります。

Shopifyはcanonical、XMLサイトマップ、robots.txtなどを自動生成します。ただし、使用しているテーマやアプリがSEO関連のタグを書き換えている場合もあるため、カスタマイズ後は実際のHTMLとGoogleサーチコンソールを確認してください。

設定箇所やインデックス状況まで詳しく確認したい場合は、MakeShop SEO対策とShopify SEO改善で、それぞれのカートに合わせた確認項目を紹介しています。

商品・カテゴリー・ブログで検索流入を増やす方法

ECサイトの検索流入を増やすには、すべての検索キーワードをトップページで狙うのではなく、検索する人の目的に合ったページを用意します。

MakeShopでは、商品説明やカテゴリーページの掲載内容を充実させ、独自タグを使って関連商品や関連カテゴリーへの導線を追加できます。商品・カテゴリーのSEO設定も個別に変更できるため、販売に近いページから優先して改善しやすい構成です。

ただし、MakeShopには標準のブログ機能がありません。お知らせやフリーページでも情報を公開できますが、記事を継続して増やしたい場合は、有料のWordPress連携オプションを利用し、ショップと同じドメインの配下で運営する方法があります。

Shopifyにはブログ機能が標準で用意されています。記事ごとにタイトル、description、URLハンドル、アイキャッチ画像などを設定できるため、選び方や使い方を定期的に発信するショップでは運用しやすいでしょう。

私が両方のSEO改善に携わって感じるのは、Shopifyは記事を公開する作業を始めやすく、MakeShopは商品・カテゴリーページを作り込むことで強みを出しやすいという違いです。ただし、Shopifyでブログを増やすだけでも、MakeShopで商品数を増やすだけでも検索流入は伸びません。

記事のアクセス数だけを増やすのではなく、検索流入を商品選びと購入へつなげることがECサイトのSEOでは重要です。アクセスはあるものの購入につながらない場合は、ECサイトが売れない原因と改善方法もあわせて確認してください。

URL・リダイレクト・サイト移行時の注意点

MakeShopまたはShopifyへ既存ショップを移行する場合は、商品データやデザインだけでなく、現在Googleに登録されているURLをどのように引き継ぐか確認します。

MakeShopの追加URLは、システムURLを新しいURLへ転送する機能ではありません。システムURLと追加URLの両方で同じページへアクセスできるため、どちらを検索エンジンに登録させるかcanonicalで指定します。

また、MakeShopの変数タグから自動出力されるリンクは、追加URLを設定してもシステムURLのままです。追加URLを正規URLとして使用する場合は、メニュー、パンくずリスト、商品一覧、サイトマップなどがどちらのURLへリンクしているか確認してください。

なお、MakeShopのベーシックモードからクリエイターモードへ変更した際にURLが変わる主要ページについては、旧URLから新URLへ301リダイレクトされます。ただし、他社カートからの移行や独自に作成したページは、同じ条件で自動転送されるとは限りません。

Shopifyでは、商品、コレクション、ブログ記事などのURLハンドルを変更するときに、旧URLから新URLへのリダイレクトを作成できます。別カートから移行する場合も、リダイレクト元と転送先をCSVで登録できます。

ただし、ShopifyのURLリダイレクトは、転送元が404になるURLでなければ機能しません。/products/や/collections/などの固定パスや予約済みのURLにも制限があるため、公開前に実際のURLで動作を確認します。

対応するページがあるにもかかわらず、旧URLをすべてトップページへ転送すると、ユーザーが探していた情報へたどり着けません。旧商品には後継商品、旧カテゴリーには対応するカテゴリーというように、内容が近いページを転送先に指定しましょう。

カートを変更するときは、商品や会員データの移行だけでなく、検索流入を得ているURL、canonical、内部リンク、サイトマップまで移行対象に含めることが重要です。

販促・外部連携・越境ECの違いを比較

MakeShopとShopifyは、メール配信、割引、広告連携、アクセス解析、物流との連携などに対応しています。ただし、MakeShopは国内ECでよく利用される販促機能を標準機能や公式オプションで利用しやすく、ShopifyはアプリやAPIを使って必要な仕組みを追加しやすいという違いがあります。

海外販売についても仕組みが異なります。MakeShopは購入代行サービスを介して国内向けに近い運用で海外注文を受け付けられます。Shopifyは、海外の購入者へ自社が直接販売する越境ECを構築しやすいサービスです。

国内の会員・販促施策を早く始めたい場合はMakeShop、外部サービスや海外市場に合わせて販売方法を拡張したい場合はShopifyが検討しやすいといえます。

※機能、料金、対応サービスは2026年8月時点の情報です。外部サービスやアプリの利用には、別途契約・審査・月額料金・従量料金が発生する場合があります。

メール・クーポン・ポイントなどの販促施策

リピーターを増やすには、すべての顧客へ同じ割引を案内するのではなく、初回購入、再購入、休眠、誕生日など、顧客の状態に合わせて販促施策を行うことが重要です。

MakeShopは、日本の自社ECで利用されることが多いポイント、クーポン、メルマガ、ステップメールなどを同じ管理画面や公式サービスで扱いやすいことが特徴です。

Shopifyには、割引コードと自動ディスカウントが標準で用意されています。注文金額や対象商品に応じた割引、送料無料、「Xを購入するとYをプレゼント」といった施策を設定できます。

メールについては、Shopify Messagingから顧客セグメントを選び、キャンペーンメールを作成・予約配信できます。ウェルカムメール、決済未完了の通知、購入後の案内などを自動化することも可能です。

一方、MakeShopのようなショップ独自ポイントは、Shopifyの一般的な標準機能には含まれていません。ポイント、会員ランク、紹介特典などを実施する場合は、ロイヤリティアプリを選定します。

MakeShopは国内向けのポイント施策を早く始めやすく、Shopifyは顧客セグメントとアプリを組み合わせて販促方法を変えやすいことが特徴です。

ただし、ポイントやクーポンを増やしすぎると、利益率が下がるだけでなく、通常価格では購入されにくくなる場合があります。配布数ではなく、再購入率、平均注文金額、クーポン利用後の利益、配信停止率まで確認して施策を判断しましょう。

広告・アクセス解析・物流・会計との連携

ECサイトを運営すると、カートシステムだけで業務が完結するとは限りません。広告、アクセス解析、受注管理、倉庫、配送、会計など、現在利用している外部システムとの連携方法も確認する必要があります。

MakeShopには、国内のEC事業者が利用する受注・在庫管理サービス、物流サービス、広告媒体、会計・基幹システムなどとの連携機能が用意されています。連携先が正式に対応している場合は、設定方法や問い合わせ先を確認しやすいことがメリットです。

Shopifyでは、Google & YouTubeなどの販売チャネルに加え、Shopify App StoreのアプリやAPIを通じて外部サービスと連携します。海外の物流サービスや広告ツールに加え、日本向けの配送、会計、受注管理アプリも選択できます。

既存アプリで対応できない業務については、Shopify APIを利用したカスタムアプリを開発する方法もあります。複数倉庫、外部フルフィルメント、独自の受注処理など、事業に合わせた仕組みを構築しやすい点はShopifyの強みです。

ただし、選択肢が多い分、同じ目的のアプリが複数あり、料金、対応言語、更新状況、サポート窓口も異なります。アプリを追加する前に、現在利用しているテーマや他のアプリとの互換性も確認してください。

私がMakeShopやShopifyの外部連携を確認するときは、「連携済み」と表示されたことだけで完了とは判断しません。テスト注文を行い、次のデータが正しく受け渡されるかを確認します。

特にGA4、GTM、広告アプリを併用すると、同じ購入イベントが二重に送信される場合があります。設定後は、GA4のDebugView、広告管理画面、カートの受注データを照合してください。

アクセス解析を導入しているものの、どの数値を改善へつなげればよいか分からない場合は、GA4・Search Consoleを活用したWebサイト改善サポートでも確認項目を紹介しています。

連携先の数よりも、自社が現在利用しているシステムと接続でき、日常業務を無理なく続けられるかが重要です。

多言語・多通貨・海外販売への対応

MakeShopとShopifyはどちらも海外へ商品を販売できますが、海外注文を受け付ける仕組みは大きく異なります。

MakeShopでは、審査通過後にWorldShopping BIZと連携すると、海外からのアクセス時に多言語の案内と購入フォームが表示されます。海外向け決済、多言語での問い合わせ、海外配送を自社で用意する必要がなく、ショップ側は国内の指定倉庫へ商品を発送します。

この方法は、海外販売の需要を試したい場合や、社内に外国語対応・輸出業務の担当者がいない場合に利用しやすいでしょう。ただし、MakeShopの商品ページ自体が外国語へ翻訳されるわけではありません。海外から購入できる窓口を追加する仕組みであり、外国語の商品ページを使って海外SEOへ取り組む仕組みとは分けて考える必要があります。

また、MakeShop側では実際の海外購入者の氏名や住所などを確認できません。海外顧客の購入履歴を蓄積し、顧客ごとにメールや広告を配信したい場合には制約があります。

Shopifyでは、国や地域ごとにマーケットを作成し、言語、通貨、価格、ドメイン、配送方法などを設定できます。Translate & Adaptや外部翻訳アプリを利用し、商品ページやコレクションページなどを外国語で公開することも可能です。

海外向けにサブフォルダーや国別ドメインを設定すると、Shopifyはhreflangタグと各言語を含むサイトマップを生成します。海外向けの自然検索を増やしたい場合は、機械翻訳だけで公開せず、現地で使われる商品名、サイズ表記、配送案内、返品条件などへ変更することが重要です。

Shopifyで海外販売機能を設定しても、輸出業務がすべて自動化されるわけではありません。販売国ごとに次の項目を確認します。

MakeShopとShopify以外のカートも含めて海外販売や外部連携の違いを確認したい場合は、ECサイト構築サービスの比較も参考にしてください。

海外販売を小さく試すのか、海外市場で自社ブランドと顧客基盤を育てるのかによって、適した仕組みは変わります。販売できる国の数だけではなく、受注後の配送・顧客対応・返品まで自社で続けられるかを基準に選びましょう。

管理画面・サポート・保守の違いを比較

ECサイトを公開した後は、商品や在庫の更新、受注処理、問い合わせ対応、販促施策などで管理画面を継続して使用します。導入時の機能だけでなく、担当者が日常的に操作できるか、トラブルが起きたときに誰へ相談できるかも確認しておきましょう。

MakeShopとShopifyは、どちらもサーバーを自社で用意せずに利用できるサービスですが、管理画面の構成やサポート窓口、アプリ・テンプレートを含めた保守の進め方には違いがあります。

※管理画面、料金プラン、サポート窓口に関する内容は2026年8月時点の情報です。

日常的な更新で使用する管理画面

MakeShopの管理画面には、商品、注文、会員、メール、イベント、プロモーション、アクセス解析、ショップデザインなど、国内ECの運営に必要な項目が幅広く用意されています。

設定できる項目が多いため、初めて操作するときは目的の画面を探すのに時間がかかる場合があります。一方、送料、決済、会員ポイント、注文ステータスなどを細かく設定したいショップにとっては、一つの管理画面で対応できる範囲が広いことがメリットです。

Shopifyは、商品、注文、顧客、コンテンツ、ストア分析、マーケティング、ディスカウントなどの基本項目を共通の管理画面で扱います。追加したアプリは管理画面内または各アプリの画面から設定するため、利用するアプリが増えると、操作する画面や設定方法も増えていきます。

私が両方の管理画面を使用して感じるのは、MakeShopは国内ECの業務を一つのシステム内で細かく設定する作りで、Shopifyは基本機能を共通化し、必要な部分をアプリで補う作りだという違いです。

複数人で管理する場合は、担当業務に必要な権限だけを付与します。MakeShopでは、主管理者が副管理者IDに対して、商品管理、注文管理、会員管理、メール、プロモーション、ショップデザインなどの権限を設定できます。

Shopifyでもユーザーごとに役割と権限を設定できますが、ストアオーナー以外の管理画面ユーザーを追加できるのはGrowプラン以上です。Basicプランではスタッフアカウントを追加できないため、複数人で管理画面を使用する場合は、契約するプランも確認してください。制作会社やフリーランスが利用するコラボレーターアカウントは、このユーザー数とは別に扱われます。

管理画面の使いやすさは、機能表だけでは判断できません。実際に運用する担当者が商品登録や受注処理を試し、迷わず操作できるかを確認することが重要です。確認する項目は、MakeShopの無料体験は何日？20日間試す方法と契約前のチェック項目でも解説しています。

問い合わせ窓口とマニュアル・支援体制

MakeShopでは、オンラインマニュアルやFAQに加え、AIサポート、質問掲示板、デザイン質問掲示板、電話などの窓口が用意されています。

営業時間内に電話で相談できるため、文章だけでは状況を説明しにくい場合や、国内の決済・配送設定について確認したい場合はMakeShopを利用しやすいでしょう。ただし、HTML・CSSの修正や外部サービスの設定まで、すべてMakeShop側が代行してくれるわけではありません。

Shopifyでは、日本語のヘルプセンターと、24時間365日対応のチャットサポートを利用できます。営業時間を気にせず問い合わせられる点は、休日や夜間にもショップを運営する事業者にとってメリットです。

一方、Shopifyの基本的な問い合わせ窓口はチャットです。Shopifyは、すべての料金プランにおいて電話やビデオ通話によるサポートを提供していないと案内しています。電話で相談したい場合は、Shopifyの構築・運用に対応している制作会社や支援会社との契約も検討する必要があります。

また、Shopify App Storeから追加した外部開発者のアプリについては、機能、料金、障害などの問い合わせ先がShopifyではなく、アプリ開発者になる場合があります。MakeShopの外部開発アプリも同様に、開発元がサポートを担当します。

契約前には、問い合わせ方法だけでなく、プラットフォーム、アプリ、テンプレート、制作会社のうち、どこが何をサポートするのかを確認しておきましょう。MakeShopのサポートを含む全体的な特徴は、MakeShopとは？評判・料金・デメリットを実際の運用経験から解説でも紹介しています。

アプリやテンプレートを含めた保守の負担

MakeShopとShopifyはどちらもクラウド型のサービスであり、ECシステムのサーバー管理や基盤の更新を自社で行う必要は基本的にありません。ただし、ショップ独自のデザイン、追加したアプリ、外部サービスとの連携は、導入後も確認と保守が必要です。

テンプレートやアプリを更新するときは、公開中のショップへ直接反映せず、複製したデザインや下書きテーマで確認します。

標準機能を中心に運用し、問い合わせ先をできるだけ集約したい場合はMakeShopが候補になります。Shopifyは必要な機能を柔軟に追加できますが、アプリや独自開発が増えるほど、それらを管理できる担当者や制作会社が必要です。

導入時には実現できる機能だけを見るのではなく、公開後に誰が設定変更、障害対応、アプリ更新、テーマ改修を担当するのかまで決めておきましょう。

MakeShopとShopifyはそれぞれどんなショップに向いているか

ここまで比較してきたように、MakeShopとShopifyは、どちらも本格的な自社ECを構築できるサービスです。ただし、得意とする販売方法や、機能を追加する考え方には違いがあります。

MakeShopは、日本国内のECで利用されるポイント、会員、クーポン、配送、決済などを標準機能中心で運用したいショップに向いています。Shopifyは、アプリやAPIを使った機能拡張、外部サービスとの連携、海外向けの販売に取り組みたいショップに向いています。

私が両方の運用や改修に携わって感じるのは、管理画面の使いやすさや月額料金だけで決めるよりも、販売する国、必要な機能、運用担当者の知識、公開後の拡張方針を基準にした方が、導入後のミスマッチを防ぎやすいということです。

どちらかでしか実現できない機能ばかりではありません。MakeShopでも外部サービスとの連携や海外販売はでき、Shopifyでもアプリを追加すればポイントや会員施策を実施できます。違いは、目的の機能をどの程度標準機能で利用でき、追加費用や保守をどこまで負担するかにあります。

MakeShopが向いているショップ

MakeShopは、日本国内を中心に販売し、自社ECでリピーターを増やしながら売上を伸ばしたいショップに向いています。

ポイント、クーポン、会員、メール配信、お気に入り、再入荷通知、配送日時指定など、国内ECで利用される機能が幅広く用意されています。複数の機能を標準機能中心で利用できれば、外部アプリの契約や問い合わせ先を増やさずに運用できます。

一方、売上の見込みがまだなく、固定の月額料金をできるだけかけずに数商品だけ販売したい場合は、MakeShopの機能を十分に活用できない可能性があります。

また、複数の国へ直接販売し、国ごとに言語、通貨、価格、ドメイン、商品構成を変更したい場合は、Shopifyも比較した方がよいでしょう。MakeShopでも海外販売支援サービスを利用できますが、Shopifyとは海外販売の仕組みが異なります。

Shopifyが向いているショップ

Shopifyは、必要な機能をアプリや外部サービスで追加しながら、ショップ独自の販売方法へ拡張したい事業者に向いています。

オンラインストアだけでなく、SNS、実店舗、海外市場など複数の販売先を管理したい場合や、基幹システム、物流、顧客管理、マーケティングツールなどとの連携を重視する場合にも候補になります。

Shopifyは拡張性が高い一方、必要な機能を追加するほど、アプリ料金や制作費、保守費用が増える場合があります。外部開発者が提供するアプリは、Shopifyではなく各開発元へ問い合わせることもあります。

そのため、Shopifyを選ぶときは「アプリを追加すれば実現できるか」だけでなく、料金、サポート言語、更新状況、ほかのアプリやテーマとの互換性まで確認する必要があります。

迷った場合に優先したい判断基準

MakeShopとShopifyのどちらにするか迷った場合は、月額料金の安さから決めるのではなく、次の順序で確認すると判断しやすくなります。

特に優先したいのは、販売する国と必須機能です。管理画面には慣れることができますが、必要な機能が標準で利用できない場合や、海外販売の方法が事業計画と合わない場合は、導入後に追加費用や大きな改修が発生します。

国内販売を中心に、標準機能と日本語サポートを活用したい場合はMakeShop、海外販売やアプリ・APIによる拡張を重視する場合はShopifyを優先して検討するとよいでしょう。

両方が条件を満たす場合は、同じ商品と業務手順で操作を試し、1年間の総費用と担当者の作業時間を比較します。料金表だけでなく、公開後に継続して運用できる方を選ぶことが重要です。

どちらも自社の販売方法に合わない場合は、無理に二つから選ぶ必要はありません。ほかの選択肢は、ECサイト構築サービスの比較でも確認できます。

MakeShop・Shopifyの導入や移行前に確認すること

MakeShopまたはShopifyの導入を決める前に、必要な機能、公開後の総費用、管理画面の操作性、既存ショップから移行するデータを確認します。

料金プランを契約してから不足している機能に気付くと、追加のアプリや開発費が必要になります。既存ショップから移行する場合は、データだけでなくURL、会員ログイン、計測タグ、外部サービスとの連携にも対応しなければなりません。

特に既存ショップからの移行では、商品登録よりも、データの変換、URL対応、会員への案内、公開前後の在庫調整に時間がかかることがあります。契約前に作業範囲と担当者を決めておきましょう。

必要な機能と総費用を書き出して比較する

最初に、自社ECの開店時に必要な機能を挙げます。「開店時に必須」「売上が増えたら必要」「あれば便利」の3段階に分けると、契約時に不要なアプリやオプションを追加することを防げます。

必要な機能が決まったら、MakeShopとShopifyの基本料金に含まれているか、有料オプションやアプリ、独自開発が必要かを確認します。

総費用は、次のように計算します。

年間総費用＝初期費用＋月額料金12か月分＋決済・取引手数料＋アプリ・オプション料金＋制作・保守費

決済・取引手数料を比較するときは、想定する年間売上、平均注文単価、注文件数、利用する決済方法を同じ条件にします。月額料金が安くても、必要なアプリや取引手数料を加えると、年間の総費用が高くなる場合があります。

反対に、機能が豊富でも利用しない機能が多ければ、固定費に見合わない可能性があります。現在必要な機能だけでなく、1～3年後の商品数、売上、販売地域、運用人数も想定して比較しましょう。

無料体験で実際の商品と業務を試す

機能一覧や管理画面の紹介画像だけでは、自社の商品を登録できるか、受注担当者が毎日操作できるかまでは判断できません。契約前に無料体験を利用し、実際の商品と業務手順で確認します。

MakeShopの通常の無料体験期間は15日間ですが、WEBaseの紹介ページから申し込む場合は20日間利用できます。クレジットカード情報の登録は不要で、体験後に自動で本契約へ切り替わることもありません。詳しい条件と試し方は、MakeShopの無料体験は何日？20日間試す方法と契約前のチェック項目で解説しています。

Shopifyの無料体験期間は3日間で、開始時のクレジットカード登録は不要です。体験期間や終了後の料金キャンペーンは変更される場合があるため、申込み画面に表示される最新の条件も確認してください。

※無料体験に関する内容は2026年8月時点の情報です。

無料体験では、トップページのデザインだけに時間を使わないことが重要です。商品登録、在庫変更、受注処理、発送、メール送信など、公開後に繰り返す作業を優先して試してください。

可能であれば、ショップを制作する担当者だけでなく、商品・在庫担当者や受注担当者にも操作してもらいます。操作に迷った箇所、手作業が必要な箇所、追加費用が発生する箇所を書き残しておくと、MakeShopとShopifyを実務に近い条件で比較できます。

移行するデータとURLの変更を確認する

既存ショップからMakeShopまたはShopifyへ移行する場合は、現在のショップから何のデータを出力でき、新しいショップへどの方法で登録できるかを確認します。

商品や会員をCSVで一括登録できても、現在のショップから出力したCSVをそのまま取り込めるとは限りません。移行先のCSV形式に合わせて、列名、文字数、商品コード、カテゴリー、バリエーション、画像URLなどを変換する作業が必要です。

会員・顧客データを移行するときは、パスワードの扱いに注意してください。MakeShopには、CSVで登録した会員へ移転案内を送り、会員自身に新しいパスワードを設定してもらう会員移行機能があります。

Shopifyも、他社サービスで暗号化された顧客パスワードをCSVで移行することはできません。顧客データを取り込んだ後、会員へアカウントの案内を送り、新しいパスワードを設定してもらう必要があります。

注文履歴についても登録方法が異なります。MakeShopではCSVによる注文履歴の一括登録が可能ですが、取り込んだ注文から決済会社への売上処理やキャンセル処理はできません。Shopifyでは、過去の注文を移行する場合、移行アプリやAPIなどを利用します。

SEOへの影響を抑えるには、現在のURLと移行後のURLをページ単位で対応させます。

ShopifyにはURLリダイレクト機能があり、CSVで旧URLと新URLを一括登録できます。ただし、Shopifyで予約されているパスや、現在も有効なページからはリダイレクトできないなどの制限があります。

MakeShopの追加URLは、システムURLとは別のURLでも同じページを表示する機能です。追加URLとシステムURLの両方からアクセスできるため、一般的な301リダイレクトとは仕組みが異なります。現在のURLを追加URLとして設定できるか、canonicalをどちらへ向けるかを移行前に確認してください。

旧URLをすべてトップページへ転送するのではなく、内容が近い商品、カテゴリー、記事へ個別に対応させます。検索流入や外部リンクが多いページから優先して設定しましょう。

最後に、切り替え日時、受注停止時間、最終在庫の反映、ドメイン・DNSの変更、テスト注文、会員への案内を決めます。公開直前に商品数や在庫が動くショップでは、どの時点のデータを最終データとして移行するかを決めておくことが重要です。

MakeShopとShopifyの比較でよくある質問（FAQ）

まとめ：MakeShopとShopifyは月額料金だけでなく運用方法まで比較して選ぶ

MakeShopとShopifyは、どちらも商品登録、受注管理、決済、販促、デザイン、SEOなどに対応した本格的なECサイト構築サービスです。ただし、標準機能の範囲や機能を追加する方法、海外販売、サポート、公開後の保守には違いがあります。

MakeShopは、国内向けECで利用されるポイント、会員、クーポン、配送などの機能を、標準機能中心で運用したいショップに向いています。Shopifyは、アプリやAPIを使って機能を拡張し、外部サービスとの連携や海外への直接販売に取り組みたいショップに向いています。

月額料金だけを見ると安く感じても、決済・取引手数料、アプリ、有料オプション、制作、保守を加えると、実際の費用は変わります。反対に、標準機能が豊富でも、自社で利用しない機能が多ければ固定費に見合わない可能性があります。

私が実際にMakeShopとShopifyの運用や改修に携わって感じるのは、どちらが優れているかではなく、自社の販売方法と運用体制に合うかが重要だということです。商品登録や受注処理を担当者が継続できるか、アプリやデザインの更新を誰が行うかまで考えて選ぶ必要があります。

また、どちらを導入しても、それだけで商品が売れるわけではありません。SEO、広告、SNS、既存顧客への案内などで集客し、商品ページや購入導線、販促施策を継続して改善することが必要です。

MakeShopが自社に合いそうな場合は、契約前にMakeShopの20日間無料体験を利用し、実際の商品登録、送料、クーポン、デザイン、受注処理まで試してみてください。無料体験で確認する項目は、MakeShopの無料体験は何日？20日間試す方法と契約前のチェック項目でも解説しています。

Shopifyが候補の場合も、無料体験中に同じ商品と業務手順を試し、必要になるアプリと追加費用を確認します。最終的には、1年間の総費用と公開後の作業負担を比較し、継続して運用できる方を選びましょう。