中小企業のSEO対策｜限られた予算で優先すべき施策と進め方 26.08.20  （更新: 26.08.20）

中小企業のSEO対策では、使える予算や担当者の時間が限られているため、思いついた施策をすべて実行するのは現実的ではありません。新しい記事を増やす前に、すでに検索結果へ表示されているページや、問い合わせにつながりやすいサービス・商品ページを見直した方が、成果へ近づきやすい場合もあります。

また、検索ボリュームの大きいキーワードを狙えばよいとは限りません。地域名、業種名、具体的な悩みを組み合わせた検索語など、自社の強みを生かせる領域を選び、売上や問い合わせに近いページから手を入れることが重要です。

本記事では、中小企業が限られた予算と人員でSEO対策を進める際に、最初に確認したいこと、優先すべき施策、予算に応じた取り組み方、実施後の効果の見方を解説します。これからSEOを始める企業だけでなく、記事を作っているものの検索流入や問い合わせにつながっていない企業にも役立つ内容です。

中小企業のSEO対策で優先順位が重要な理由

SEO対策には、検索キーワードの選定、ページタイトルの見直し、サービスページの改善、新規記事の作成、内部リンク、表示速度やインデックスの確認など、さまざまな施策があります。

しかし、予算や担当者の時間が限られている中小企業が、これらを一度に進めるのは現実的ではありません。すべてに少しずつ手を付けると、どの施策も不十分になり、成果が出なかった原因も分かりにくくなります。

まず考えたいのは、実施できる施策の数ではありません。問い合わせや売上への近さ、現在の検索状況、必要な費用や工数を見ながら、成果につながる可能性が高い施策から着手することが大切です。

SEOが中小企業の集客と相性がよい理由

Googleなどで検索する人は、商品やサービスについて知りたいことや、解決したい悩みをすでに持っています。検索した時点で必要性がある程度明確になっているため、自社の商品やサービスと検索目的が合えば、見込み客との接点を作れます。

Google検索セントラルのSEOスターターガイドでも、SEOは検索エンジンがページの内容を理解しやすくし、ユーザーが検索結果から訪問先を判断できるようにする取り組みとして説明されています。

特に、1件あたりの受注金額が大きいBtoBサービスや、対応できる企業が限られる専門分野では、月間検索数が少なくても、問い合わせにつながる価値の高いキーワードが見つかることがあります。

ただし、SEOは無料で集客できる方法ではありません。ページの作成や修正、アクセス状況の確認、公開後の改善には時間と人件費がかかります。そのため、中小企業では「検索数があるか」だけでなく、受注した場合の利益や自社との相性まで考えて取り組む必要があります。

大企業と同じキーワードや施策量で競わない

検索数の大きいキーワードには、大手企業、業界メディア、比較サイトなどが多く参入しています。ページ数、知名度、運用人数で勝る相手と同じキーワードを狙い、同じ量の記事を作ろうとすると、中小企業側の負担が大きくなります。

中小企業のSEO対策では、広いテーマで大量のアクセスを集めることよりも、自社の強みや対応範囲と合う、具体的な検索語を選ぶことが重要です。

検索数が少ないキーワードでも、商品やサービスとの距離が近ければ、アクセス数の多い一般的なキーワードより問い合わせにつながる可能性があります。「何回検索されるか」だけでなく、「その検索者へ自社が何を提供できるか」で対策キーワードを選ぶことが、中小企業のSEOでは欠かせません。

SEOより別の集客施策を先に検討した方がよいケース

SEOは中長期的な集客に向いていますが、すべての企業が最初に優先すべき施策ではありません。検索結果への反映には時間がかかるため、事業の状況によっては、広告、営業活動、SNS、Googleビジネスプロフィールなどを先に進めた方がよい場合があります。

SEOを最優先にしない場合でも、会社情報、商品・サービス内容、対応地域、問い合わせ方法など、顧客が確認する基本情報はWebサイトに掲載しておく必要があります。

SEOだけで集客を完結させようとせず、顧客がどこで情報を探し、どのように比較しているかを見ながら、広告、SNS、営業、既存顧客からの紹介などと組み合わせることが大切です。

中小企業がSEO対策を始める前に確認したい3つのこと

SEO対策を始めようとすると、記事の作成やページタイトルの変更など、すぐに実行できる施策へ目が向きがちです。しかし、目的や対象ページが曖昧なまま施策を始めると、検索流入は増えても、問い合わせや売上につながらないことがあります。

施策を決める前に、次の3点を明確にしておきましょう。

この3点が分かれば、新規記事を作るべきか、既存ページを改善すべきか、SEO以外の施策を優先すべきかを判断しやすくなります。

増やしたい問い合わせ・売上を明確にする

SEO対策の目的を「検索順位を上げる」「アクセス数を増やす」だけにすると、事業成果とのつながりが見えにくくなります。検索順位やアクセス数は途中経過を確認する指標であり、最終的な目的ではありません。

まずは、SEOによってどの商品・サービスの問い合わせや売上を増やしたいのかを具体的にします。

例えば、「SEOでアクセスを増やす」という目標だけでは、どのページを改善すべきか判断できません。「法人向けサービスの見積もり依頼を増やす」と決めれば、一般的な解説記事よりも、サービス内容、料金、対応範囲、事例を掲載したページを優先するという判断ができます。

検索数が多いテーマではなく、自社が受注したい仕事に近いテーマから対策することが、中小企業の限られた予算を有効に使うポイントです。

顧客が検索する言葉と検索目的を把握する

企業が普段使っている商品名や専門用語と、顧客が検索するときに使う言葉は一致しないことがあります。顧客は正式なサービス名ではなく、「何に困っているか」「何をしたいか」という悩みに近い言葉で検索することも多いためです。

検索キーワードの候補は、ツールだけでなく、実際の顧客とのやり取りからも見つけられます。

候補となるキーワードが見つかったら、その言葉を検索する人が何を求めているかを考えます。検索目的によって、用意すべきページは異なります。

月間検索数も需要を知る参考になりますが、検索数だけでキーワードを選ぶのはおすすめできません。似た意味の検索が複数の表現に分散していることもあり、検索数が少なく見えても、問い合わせとの距離が近いキーワードがあります。

キーワード選定については、下記記事でも詳しく解説しています。

AI時代のSEOキーワード選定｜検索ボリュームだけに頼らないコンテンツSEOの考え方

現在の検索流入と評価されているページを調べる

すでにWebサイトを運営している場合は、新しい記事を作る前に、現在どのキーワードとページが検索結果に表示されているかを確認します。

Google Search Consoleの検索パフォーマンスレポートでは、検索クエリ、表示ページ、クリック数、表示回数、クリック率、平均掲載順位などを確認できます。

あわせてGoogleアナリティクスで、検索から訪問した後にどのページを見ているか、サービスページへ移動しているか、問い合わせや購入に至っているかも確認します。検索順位が上がっていても、事業成果につながっていなければ、ページ内容や導線の見直しが必要です。

施策を実施する前の数値と、変更した日付・ページ・内容を記録しておくことも大切です。複数のページを同時に大きく変更すると、どの施策が影響したのか判断しにくくなるため、優先度の高いページから順番に進めます。

※アクセスが少ないサイトでは、直近7日間などの短い期間だけで判断せず、3～6か月程度まで期間を広げて傾向を確認します。季節性がある事業では、前年同時期との比較も必要です。

限られた予算で優先すべきSEO施策

中小企業のSEO対策では、施策の数を増やすよりも、成果につながる可能性が高いものから着手することが重要です。検索順位に関係しそうな項目をすべて改善しようとすると、費用と作業時間が分散し、本来力を入れるべきページが後回しになってしまいます。

優先順位を決めるときは、売上や問い合わせへの近さ、すでに得ている検索評価、改善に必要な費用と工数の3点を基準にします。基本的には、次の順番で進めると無駄を抑えやすくなります。

ただし、サイトに重大な技術上の問題がなければ、細かな修正を続けるより、問い合わせに近いページの改善を先に進めたほうがよい場合もあります。すべてのサイトに同じ施策を当てはめず、現在の状況に合わせて着手順を決めましょう。

検索表示を妨げる重大な問題を先に解消する

どれだけ良いコンテンツを作っても、検索エンジンがページを確認できなければ、検索結果には表示されません。まずは、問い合わせにつながるサービス・商品ページを中心に、検索表示を妨げている問題がないか確認します。

確認には、Google Search Consoleのインデックス登録状況やURL検査ツールを利用できます。とくにサービスページ、商品カテゴリ、会社情報など、事業上重要なページから確認してください。

一方、重要なページが正常に検索結果へ表示されている場合は、軽微な警告への対応を最優先にする必要はありません。表示速度などの技術項目も大切ですが、数値を改善すること自体を目的にせず、検索表示やユーザーの利用に大きく影響する問題から対応することがポイントです。

問い合わせに近いサービス・商品ページを改善する

重大な問題が見つからなければ、次にサービス・商品ページを改善します。ブログ記事へのアクセスを増やしても、サービス内容や選ぶ理由が伝わらなければ、問い合わせや購入にはつながりません。

優先するのは、利益への貢献度が高い商品やサービス、今後受注を増やしたい事業に関するページです。次の情報が十分に掲載されているか確認しましょう。

ページタイトルや見出しには、顧客が検索するサービス名や課題を自然に含めます。ただし、キーワードを繰り返すだけではなく、検討中のユーザーが判断できる情報を増やすことが大切です。

アクセスを集めるページだけでなく、訪問者を顧客に変えるページを先に強化することで、限られた予算を事業成果につなげやすくなります。

検索結果に表示されている既存ページと内部リンクを改善する

新しい記事を増やす前に、すでに検索結果へ表示されている既存ページを確認しましょう。表示回数があるページは、検索エンジンから一定の関連性を認識されているため、内容を補うことで流入を伸ばせる可能性があります。

Google Search Consoleでは、次のようなページを改善候補として探します。

改善するときは、そのページが表示されている検索語句と、ユーザーが知りたい内容を照らし合わせます。タイトルや冒頭文を検索意図に合わせるほか、不足している事例、比較情報、料金、よくある質問などを追加します。

関連ページから内部リンクを設置することも有効です。「詳しくはこちら」のような曖昧な文言ではなく、「中小企業向けSEO対策」のように、リンク先の内容が分かる言葉を使用してください。

似た内容のページが複数ある場合は、それぞれの役割を明確にするか、必要に応じて一つのページへまとめます。全面的に書き直すのではなく、すでに評価されている内容を残しながら、不足している部分を補うことが基本です。

不足しているテーマに限って新規コンテンツを作る

既存ページを確認したうえで、顧客が検索しているテーマに対応するページがない場合は、新しいコンテンツを作成します。検索数が多いという理由だけで記事を増やすのではなく、自社の商品やサービスにつながるテーマを選びましょう。

新規コンテンツを作るかどうかは、次の条件を目安に判断します。

たとえば、選び方、費用、他の方法との違い、導入手順、失敗例などは、サービスを検討するユーザーが検索しやすいテーマです。自社で実際に受けた質問を記事にすれば、顧客の疑問に沿った独自性のあるコンテンツを作りやすくなります。

記事を公開するときは、関連するサービス・商品ページへの内部リンクも設置します。記事単体のアクセス数だけを追うのではなく、次に読んでほしいページまで設計することが重要です。

実績・事例・運営者情報で信頼性を高める

中小企業のサイトでは、「この会社に相談して問題ないか」という不安を解消する情報が欠かせません。検索から訪問したユーザーは会社を知らないことも多いため、サービスの説明だけでなく、内容を信頼できる根拠を示す必要があります。

Googleも、コンテンツを評価するときの観点として、誰が、どのように、なぜ作成したのかを確認する考え方を示しています。詳しくは有用で信頼性の高い、ユーザー第一のコンテンツの作成をご覧ください。

運営者情報や実績ページを追加しただけで検索順位が上がるとは限りません。しかし、サービスを選ぶために必要な情報がそろえば、訪問者が問い合わせをためらう理由を減らせます。検索エンジン向けの形式ではなく、顧客が安心して相談できる根拠を示すことを意識しましょう。

予算と社内体制に合わせたSEO対策の進め方

SEO対策の進め方は、使える予算だけでなく、社内に担当者がいるか、サイトを更新できるか、商品や顧客に関する情報を集められるかによって変わります。

外注費を抑えても、社内で作業する時間が確保できなければ施策は進みません。反対に、すべてを外部へ任せても、自社にしか分からない強みや顧客の声を提供できなければ、一般的な内容になりやすくなります。

自社の状況に応じて、自社で取り組む方法、優先箇所だけ相談する方法、実行と効果検証まで継続して依頼する方法から選びましょう。

費用を抑えて自社で取り組む場合

社内にサイトを更新できる担当者がいて、毎月一定の作業時間を確保できる場合は、自社でSEO対策を進めることも可能です。Google Search ConsoleやGoogle Analytics 4は無料で利用できるため、ツールに大きな費用をかけなくても検索流入やサイト内の行動を確認できます。

自社で取り組む方法は、次のような企業に向いています。

最初からサイト全体を改善しようとせず、問い合わせや売上に近いページを毎月1〜2ページ選びます。サービスページの説明を追加する、実績やよくある質問を掲載する、関連ページから内部リンクを設置するといった作業から始めましょう。

自社で進める場合も、担当者と作業時間を決めておく必要があります。「時間ができたときに対応する」という運用では、通常業務が優先され、SEO対策が止まりやすくなります。

また、検索順位だけを見てページを繰り返し書き換えることは避けましょう。実施日、対象ページ、変更内容を記録し、表示回数、クリック数、サービスページへの移動、問い合わせなども確認します。

費用をかけないことより、少ない施策でも継続して実行できる体制を作ることが、自社で取り組む場合のポイントです。

優先箇所だけ専門家へ相談する場合

サイトの更新作業は社内で行えるものの、どのページを改善すべきか判断できない場合は、調査や改善方針の作成だけを専門家へ依頼する方法があります。継続的な契約ではなく、SEO診断やスポット相談を利用することで、外注費を抑えながら専門的な判断を取り入れられます。

次のような状況では、優先箇所だけ相談する方法が適しています。

専門家へ相談するときは、「SEOの問題点を調べてほしい」だけでなく、主力商品、増やしたい問い合わせ、社内で対応できる作業も伝えます。事業上の優先事項が分かれば、検索順位だけでなく、売上や問い合わせへの近さを踏まえた提案を受けやすくなります。

診断結果には、少なくとも次の内容が含まれているか確認しましょう。

問題点が多数並んでいるだけの診断では、社内で何から対応すべきか判断できません。対象ページ、変更内容、優先順位、確認方法まで具体的に示してもらうことが重要です。

WEBaseの中小企業向けSEO診断では、サイトの検索状況と事業内容を確認し、限られた予算の中で優先したい改善項目をご提案しています。

実行と効果検証まで継続して依頼する場合

社内にSEO対策の担当者がいない場合や、分析はできても原稿作成やサイトへの反映まで進められない場合は、実行と効果検証を含めて継続的に依頼する方法があります。

継続支援は、次のような企業に向いています。

継続して依頼する場合は、毎月のレポートを受け取るだけでなく、次の流れが実行される契約になっているか確認しましょう。

契約前には、分析、原稿作成、画像制作、サイトへの反映、技術的な修正のうち、どこまで料金に含まれているか確認してください。「SEO支援」と記載されていても、提案だけで実装は含まれていない場合があります。

外部へ継続して依頼する場合でも、商品情報の提供や原稿の確認、公開の承認を行う社内担当者は必要です。窓口となる担当者を一人決め、確認期限を設けることで、施策が止まりにくくなります。

レポートを受け取ることではなく、分析、実行、効果検証、次の改善が継続することが、外部へ継続して依頼する目的です。

社内で改善作業を続けられる場合は自社対応、実行できるものの判断が難しい場合はスポット相談、判断と実行の両方に人手が足りない場合は継続支援を検討しましょう。

中小企業がSEO対策で陥りやすい失敗

中小企業のSEO対策では、施策を実施していること自体が目的になり、事業成果から離れてしまうことがあります。とくに、検索数の大きいキーワードへの集中、記事数の増加、検索順位だけを追う運用には注意が必要です。

予算や担当者の時間が限られているからこそ、何を実施したかではなく、なぜその施策を選び、どの成果につなげるのかを明確にしておきましょう。

検索数の大きいキーワードばかり狙う

検索数の大きいキーワードで上位表示できれば、多くのアクセスを獲得できる可能性があります。しかし、検索数が大きいキーワードは競合も多く、大手企業や知名度の高いサイトが上位を占めていることがあります。

また、検索数が大きくても、検索する人の目的が幅広く、自社の商品やサービスを探しているとは限りません。多くのアクセスを集めても、問い合わせや購入につながらなければ、限られた予算を有効に使えているとはいえません。

キーワードを選ぶときは、検索数だけでなく、次の点も確認します。

たとえば、「地域名＋サービス名」「業種＋課題」「商品名＋用途」など、条件が加わったキーワードは検索数が小さくても、目的が明確な場合があります。検索需要が一つの言葉に集中せず、複数の言い回しに分かれていることもあるため、ツール上の検索数だけで価値を判断しないことが大切です。

検索数の大きいキーワードを狙うこと自体が間違いなのではありません。検索数の大きさだけを理由に、優先順位を決めてしまうことが問題です。まずは自社の強みを生かしやすく、問い合わせに近いキーワードから取り組みましょう。

既存ページを放置して記事数だけ増やす

「毎月何本の記事を公開する」といった目標は進捗を把握しやすい一方で、記事を増やすこと自体が目的になりやすい点に注意が必要です。すでに検索結果へ表示されているページを放置して新しい記事を増やし続けると、改善できる機会を逃してしまいます。

内容が似た記事を追加すると、同じ検索キーワードに対して複数のページが競合し、どのページを検索結果へ表示すべきか分かりにくくなることもあります。また、記事からサービス・商品ページへの内部リンクがなければ、アクセスを問い合わせや購入へつなげにくくなります。

新しい記事を作る前に、既存ページについて次の点を確認しましょう。

とくに、検索結果には表示されているものの上位に届いていないページや、表示回数に対してクリックが少ないページは、改善候補になります。タイトル、冒頭文、見出し、事例、よくある質問、内部リンクなどを見直すことで、既存の検索評価を生かせる可能性があります。

似たページがあるからといって、すぐに削除したり、一つのページへまとめたりする必要はありません。各ページが異なる検索意図に対応している場合もあるため、表示されている検索語句とページの役割を確認したうえで判断します。

新規記事は、既存ページでは回答できない検索意図がある場合に作ることが基本です。公開本数ではなく、検索ユーザーの疑問に答え、事業につながるページが増えているかを重視しましょう。

検索順位やアクセス数だけで成功を判断する

検索順位の上昇やアクセス数の増加は、SEO対策の変化を確認するための大切な指標です。しかし、それだけで施策が成功したとは判断できません。

アクセス数が増えても、自社の顧客にならない人ばかりが訪れていれば、問い合わせや売上にはつながりません。反対に、アクセス数が少ないページでも、訪問者がサービス内容を確認し、問い合わせや購入につながっているなら、事業上の価値は高いといえます。

SEO対策の効果は、次の3段階に分けて確認します。

検索順位が変わっていなくても、検索需要が高まれば表示回数やクリック数が増えることがあります。反対に、順位が上がっても検索需要が小さければ、アクセス数が大きく増えない場合があります。そのため、順位、表示回数、クリック数を分けて確認する必要があります。

問い合わせまでの検討期間が長いサービスでは、最終的な問い合わせだけでは十分なデータが集まらないこともあります。その場合は、事例ページの閲覧、サービスページへの移動、資料のダウンロードなど、問い合わせに近い行動も確認します。

施策の前後を比較するときは、季節による需要の変化、広告の実施、商品在庫、価格変更、サイト全体の増減なども考慮しましょう。SEO施策の直後に数値が動いたからといって、すべてを施策の効果と断定することはできません。

検索順位とアクセス数は途中経過であり、最終的には問い合わせや売上につながったかという視点が必要です。SEO対策を始める前に目的と確認する指標を決め、事業成果とのつながりを見ながら改善を続けましょう。

SEO対策の成果を確認して次の施策へつなげる方法

SEO対策は、ページを公開したり修正したりした時点で終わりではありません。実施後の変化を確認し、継続する施策、追加で改善する箇所、いったん保留する施策を判断する必要があります。

成果を確認するときは、検索順位だけではなく、検索結果での表示、サイトへの訪問、サービスページへの移動、問い合わせという流れを順番に見ていきます。

施策を実施した日、対象ページ、狙った検索キーワード、変更内容は記録しておきましょう。記録がなければ、数値が変化しても、どの施策が関係しているのか判断しにくくなります。

検索順位・表示回数・クリック数を見る

検索結果での変化は、Google Search Consoleを使って確認します。サイト全体の数値だけでなく、改善したページと、そのページが表示されている検索語句に絞って確認することが大切です。

各指標は一つだけで判断せず、組み合わせて見ます。たとえば、次のような違いによって、検討する改善策も変わります。

比較期間は、施策前後で同じ日数にします。曜日によって問い合わせ数が変わる場合は同じ曜日を含め、季節性の強い事業では前年同期との比較も行いましょう。

一つのキーワードの順位だけでなく、関連する検索語句と表示ページの変化も確認してください。詳しい指標の見方は、Googleの検索パフォーマンスレポートの公式ガイドで確認できます。

順位、表示回数、クリック数のどこで伸びが止まっているかを確認すると、次に改善すべき箇所を見つけやすくなります。

サービスページへの遷移と問い合わせを確認する

検索からのクリックが増えても、サービスページや商品ページへ移動していなければ、問い合わせや購入にはつながりにくくなります。Google Analytics 4などを使い、検索から訪問したユーザーがサイト内でどのように行動したかを確認しましょう。

主に確認したい行動は次のとおりです。

記事を最初に訪れたユーザーだけでなく、サイト内を移動する途中で改善対象ページを閲覧したユーザーの行動も確認します。対象ページが直接問い合わせを生んでいなくても、サービスを知るきっかけや比較材料として役立っている場合があるためです。

検索結果から問い合わせまでの流れを見ると、どこに課題があるかを判断しやすくなります。

フォーム送信を計測するときは、問い合わせボタンのクリックだけで完了と判断しないようにします。送信完了ページの表示や送信完了イベントなど、実際に問い合わせが完了したことを確認できる設定が必要です。

問い合わせ数が少ない場合は、最終成果だけでは変化を判断できないことがあります。その場合は、サービスページへの遷移やフォーム到達など、問い合わせに近い行動も合わせて確認します。

アクセスが増えたかではなく、見込み客が問い合わせに近づいたかという視点で成果を判断しましょう。

短期間で結論を出さず改善を続ける

SEO対策を実施しても、検索結果へすぐに変化が現れるとは限りません。Googleがページを再度確認し、変更後の内容が検索結果へ反映されるまでには時間がかかります。変更内容によっては数日で動くこともありますが、数か月かかる場合もあります。

公開や修正から数日だけで「効果がなかった」と判断し、何度もタイトルや本文を書き換えると、どの変更が影響したのか分からなくなります。まずはページが正しくインデックスされているかを確認し、その後、一定期間ごとに検索状況とサイト内行動を見ていきましょう。

実施後は、次の流れで確認します。

数値を比較するときは、SEO対策以外の影響も考慮する必要があります。季節による検索需要、広告、価格変更、在庫、競合サイトの更新、Googleの検索システム変更などによっても数値は動きます。

期待した変化が見られない場合は、すぐにページを作り直すのではなく、次の点を確認します。

反対に、安定して成果が出ているページは、理由なく何度も書き換えないことも大切です。関連ページからの内部リンク追加や、同じ顧客層を対象とする別ページへの展開を検討します。

Googleも、改善の影響が検索結果に現れるまで、数日から数か月かかる場合があると説明しています。詳しくはGoogle検索のコアアップデートとサイト改善に関する公式ガイドをご覧ください。

同じ施策を続けることではなく、結果を見て継続、修正、保留を判断することが、SEO対策を改善へつなげる運用です。

中小企業のSEO対策についてよくある質問（FAQ）

まとめ：中小企業のSEO対策は成果に近い施策から進める

中小企業のSEO対策では、大手企業と同じように多くのキーワードや施策へ一度に取り組む必要はありません。限られた予算と社内の作業時間を有効に使うには、売上や問い合わせへの影響が大きい施策から進めることが重要です。

基本的には、次の順番で取り組みます。

検索数の大きいキーワードだけを狙ったり、既存ページを確認せず記事数だけを増やしたりすると、成果につながりにくい施策へ予算が分散してしまいます。検索順位やアクセス数だけでなく、サービスページへの遷移、問い合わせ、商談、売上まで確認しましょう。

社内で更新できる場合は自社で取り組み、改善箇所の判断が難しい場合はスポットで専門家へ相談する方法があります。分析や実行に使える人手が不足している場合は、効果検証まで含めた継続支援を検討してください。

SEO対策で大切なのは、施策の数ではなく、成果に近い課題を選び、実施後の変化を見ながら改善を続けることです。まずは重要なサービス・商品ページを一つ選び、検索状況とページ内容を確認するところから始めましょう。

自社サイトのどこから改善すべきか分からない場合は、WEBaseの中小企業向けSEO診断をご利用ください。サイトの検索状況や事業内容、社内体制を確認し、優先して取り組みたい改善項目をご提案します。